日本土地建物の視点

CATEGORY#1総合不動産会社としての
日本土地建物の
在り方

01

企業の課題解決に
とことん向き合う

都市開発や不動産ソリューション、資産運用など法人顧客に向けたビジネスを展開する領域では、「企業の課題解決にとことん向き合い、お客様の期待を超える価値を創出する」というポリシーを貫く。他社が参入を躊躇するような複雑な案件にも正面から取り組み、ひとつひとつ丁寧、誠実に対応するのが日土地のやり方だ。そのなかで「良いものは積極的に評価する」という企業文化が根付いており、前向きな提案は年齢や肩書きに関係なく積極的に評価、採用されている。例えばコンバージョンやシェアハウス、コンセプト型コワーキングオフィス(SENQ)など実際に若手主導で進められるビジネスも多い。こうした柔軟な発想は、顧客企業のさまざまな課題解決のために大きな威力を発揮している。

02

チームとして都市、
社会に新たな価値を創出する

不動産事業はひとつのプロジェクトの規模が大きく、各分野の専門性も高いうえ、お客様はもちろん協力会社や行政など多数の関係者が関わるビジネス。だから日土地も、案件ごとにプロジェクトチームを編成して対応するケースが多い。特徴的なのは、グループ内の組織の枠を超えて臨機応変に、有機的にチームが組成されること。グループ企業理念に掲げる「人と社会に安心と感動を。ともに考え、ともに創る」を一人ひとりの社員が愚直に体現し、チーム一丸となって社会に新たな価値を創出している。

03

不動産における
あらゆるプロフェッショナルが揃う

都市開発のほか、住宅、不動産ソリューション、資産運用など多様な事業を展開する日土地。あらゆる不動産のプロフェッショナルがその専門性を発揮してさまざまな領域で活躍している。入社後はOJT制度(実務指導員・メンター制度等)とOFF-JT制度(階層別研修、「日土地カレッジ」、資格取得支援制度、外部研修派遣等)を連動させ、社員の成長とキャリア形成を支援。独自の手厚い教育制度により、不動産の専門知識を体系的に習得できるようバックアップし、プロフェッショナルを育成する環境を整えている。

04

領域にとらわれない事業、
キャリアの幅広さ

都心部でのオフィス開発実績が豊富な日土地だが、その領域は拡大を続け、まさに「総合不動産会社」へと変貌している。一般的な総合不動産会社では、領域ごとで縦割りのキャリアを形成することが多く、その専門領域に強い人材が育つ環境がある。日本土地建物ではあえてそうせず、都市開発の社員が運営管理に、あるいは設計や鑑定の社員がCREコンサルティングに異動するなど、会社や部門を超えて異動するジョブローテーション制度を採用。職務そのものがガラリと変わることも珍しくない。それにより社員個々の経験・知見・人的ネットワークなどが広がるとともに、固定概念にとらわれない新たな提案、幅広い経験を活かした最適な提案ができる人材が育っている。

TOP